日本では2035年までに新車での販売を電気自動車のみにするという方針がなされました。電気自動車に分類される車は、EV車・ハイブリッド車・PHEV車・燃料電池車となるので、ガソリン車やディーゼル車は新車販売がなくなるということです。
では、そういった電気自動車で特に気になるのが車体価格です。高価な電気自動車は環境への配慮ということで国からの補助金がでます。今回は、電気自動車の補助金の金額や条件等を詳しく解説していきます。
電気自動車とは
電気自動車は大きく分けて4つの分類に分かれます。その4つはEV車・ハイブリッド車・PHEV車・燃料電池車です。
EV車
EV車は、100％電動モーターで走る車です。エンジンは無く、モーターとバッテリーを搭載しています。完全電気になるので、ガソリンは不要で充電のみで走行できます。また、エンジン車に比べ加速がスムーズであることも特徴です。
しかし、満充電での航続距離が少ないことや充電ステーションがまだ少ないことがこれからの課題となります。また、まだまだ車体価格が高いこともデメリットとなります。
ハイブリッド車
ハイブリッド車は、エンジンと電動モーターの２つの動力で動く車のことです。主に低速時、発進時等の燃費効率が悪い時にモーターの力で走行し、燃費性能の良い巡行時にエンジンでの走行を行います。ですので、燃料消費、排ガスの少ない走行を可能とします。ハイブリッド車での電気は主に坂を下っている時や減速時のタイヤの回転を利用して発電しています。ですので外部からの給電はありません。
PHEV車
PHEV車とはプラグインハイブリッド車の略です。走行方法はハイブリッド車と同じで低速・発進時等に特にモーターの力を利用しますが、ハイブリッド車以上に電気での航続距離を伸ばしているのでより燃費性能を向上させたものとなります。
また、ハイブリッド車と違い、外部給電を可能としているのでより大きなバッテリーを装備することができています。
燃料電池車
燃料電池車とは、水素と酸素の化学反応によって生じた発電した電気を利用してモーターを動かし走行する仕組みです。水素（H）と大気中の酸素（O2）のみを燃料として用いるため発生するのは水蒸気（H2O）のみで環境性能も非常に高いと言えます。
世界的にみても燃料電池車は普及に乏しく、燃料を補給するための水素ステーションの少なさが課題となっています。
補助金の条件や金額
各電気自動車の補助金の条件は以下のとおりです。
| 補助対象 | 補助金上限額 |
| EV車 | 85万円 |
| 軽自動車EV | 55万円 |
| PHEV車 | 55万円 |
| 燃料電池車 | 255万円 |
各車種によって同じ走行機構で補助金は異なります。以下のURL（外部リンク）より各車種の補助金額を確認できるので参考にしてください。
http://www.cev-pc.or.jp/hojo/pdf/R4/R4_meigaragotojougen.pdf
また毎年、電気自動車の補助金額は変更となっていますのでご注意ください。2022年度分は4月8日から2023年 3月31日までが申請期間となっています。
国の補助金に加え、各地方自治体の補助金等も受けられる可能性があるので、不安な点は購入を検討されているディーラーにて相談してみてください。
まとめ
今回は、電気自動車購入時に受けられる補助金について解説いたしました。環境性能・燃費性能が高く、また静寂性等も優れている電気自動車は今後さらに注目されていきます。大きな課題となっている、車両本体価格と充電ステーションの数は2035年の新車販売電気自動車のみに向けて続々と改善されていくでしょう。
一足早く電気自動車デビューしたいあなた、是非、補助金についてしっかり確認し購入を検討してみてください。
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